パチンコ業界に特化したマーケティングリサーチサービスを行っているシーズリサーチはこのほど、定期調査「第95回 パチンコ景気動向指数（DI）調査」の結果を公開した。

同調査はアンケート形式で四半期ごとに行い、短期的な景況感を示す「DI値」などを算出。今回は昨年12月14日から29日の期間、FAXおよびWEBアンケートを活用して75地域の56企業から回答を得た。

過去1カ月の売上や粗利などから総合的な景況感を判断する「全般的業況DI値」は、マイナス0.4ポイン（前回比23.2悪化）まで落ち込んだ。同社では悪化の理由として「客数の減少」が76.9%ともっとも多くなっているが、3カ月後は18.7ポイントまで回復して再びプラス圏に転じると分析している。

稼動状況は、パチンコがマイナス54.7ポイン（前回比13.6悪化）まで悪化したが、3カ月後はマイナス34ポイントまで回復。一方のパチスロは、24.0ポイント（前回比17.1悪化）まで落ち込んだが、3カ月後は28.0ポイントとプラス圏を維持する見通しになっている。

料金別の稼動状況は、全遊技料で悪化しているが、パチンコは3カ月後に4円貸しの回復が顕著になり、パチスロも20円が回復する見込みになっている。

調査に協力したホールからは、「スマパチやラッキートリガーの反応、改刷対応を注視している。（関東・中規模事業者）」「スマートユニット、改刷対応などにコストがかかることが見込まれるため、その先を見据えると個店での戦略ではなく企業戦略が特に重要となる。（北海道・大規模事業者）」「大企業に便宜を図り、中小企業や小売業を軽視する不公平な政策が目立つ中で、可処分所得は減少しており、このことが業界に与える影響は大きいと考えている（中国・小規模事業者）」などの意見が寄せられた。